日本工営 【業種】サービス業 【市場】東証プライム)
売上総利益とは、売上高から商品の代金にあたる売上原価を引いて求めた利益のことで、実務では粗利ともいわれています。
売上総利益の推移(単位:100万円)
決算期 | 売上総利益 | 増減率% | - | 会計基準 |
---|---|---|---|---|
2014年6月30日 | 199億3,900万円 | - | 連結 | 日本 |
2015年6月30日 | 217億8,500万円 | +9.3 | 連結 | 日本 |
2016年6月30日 | 223億5,900万円 | +2.6 | 連結 | 日本 |
2017年6月30日 | 309億3,700万円 | +38.4 | 連結 | 日本 |
2018年6月30日 | 323億5,900万円 | +4.6 | 連結 | 日本 |
2019年6月30日 | 329億6,200万円 | +1.9 | 連結 | 日本 |
2020年6月30日 | 334億5,200万円 | +1.5 | 連結 | 日本 |
2021年6月30日 | 377億3,500万円 | +12.8 | 連結 | 国際 |
2022年6月30日 | 406億9,900万円 | +7.9 | 連結 | 国際 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
日本工営の損益計算書から一部抜粋
|
注記 |
前連結会計年度 |
|
当連結会計年度 |
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||||
|
|
百万円 |
|
百万円 |
売上収益 |
6,27 |
117,859 |
|
130,674 |
売上原価 |
28 |
△80,124 |
|
△89,975 |
売上総利益 |
|
37,735 |
|
40,699 |
販売費及び一般管理費 |
28 |
△29,173 |
|
△31,610 |
持分法による投資利益 |
6,16 |
35 |
|
230 |
その他の収益 |
29 |
1,207 |
|
1,090 |
その他の費用 |
15,29 |
△2,675 |
|
△1,344 |
営業利益 |
6 |
7,128 |
|
9,065 |
配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2022年6月30日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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