東計電算 【業種】情報・通信業 【市場】東証スタンダード)
1年以上の長期にわたって使用する固定資産(建物・車・パソコンなど)を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
減価償却累計額の推移(単位:100万円)
決算期 | 減価償却累計額 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2013年12月31日 | △24億9,374万8,000円 | - | 連結 | 日本 |
2014年12月31日 | △26億6,941万円 | - | 連結 | 日本 |
2015年12月31日 | △28億2,100万3,000円 | - | 連結 | 日本 |
2016年12月31日 | △29億5,489万6,000円 | - | 連結 | 日本 |
2017年12月31日 | △31億88万5,000円 | - | 連結 | 日本 |
2018年12月31日 | △32億5,416万8,000円 | - | 連結 | 日本 |
2019年12月31日 | △33億9,872万6,000円 | - | 連結 | 日本 |
2020年12月31日 | △35億3,358万6,000円 | - | 連結 | 日本 |
2021年12月31日 | △36億3,759万6,000円 | - | 連結 | 日本 |
2022年12月31日 | △36億6,016万4,000円 | - | 連結 | 日本 |
2023年12月31日 | △38億584万1,000円 | - | 連結 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
東計電算の貸借対照表から一部抜粋
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(単位:千円) |
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前連結会計年度 (令和4年12月31日) |
当連結会計年度 (令和5年12月31日) |
貸倒引当金 |
△499 |
△249 |
流動資産合計 |
7,936,831 |
7,626,847 |
固定資産 |
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有形固定資産 |
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建物及び構築物 |
5,594,916 |
5,682,766 |
減価償却累計額 |
△3,660,164 |
△3,805,841 |
建物及び構築物(純額) |
1,934,751 |
1,876,924 |
機械装置及び運搬具 |
199,160 |
198,556 |
減価償却累計額 |
△182,818 |
△181,741 |
機械装置及び運搬具(純額) |
16,342 |
16,815 |
その他 |
2,361,731 |
3,032,128 |
配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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