【営業キャッシュフローの推移】ヤマダホールディングス(9831)

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ヤマダホールディングス(9831)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


ヤマダホールディングス 【業種】小売業 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:10億円)

ヤマダホールディングスの営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日451億4,800万円-連結 日本
2015年3月31日229億8,200万円△49.1連結 日本
2016年3月31日△2,300万円-連結 日本
2017年3月31日438億5,500万円-連結 日本
2018年3月31日616億8,900万円+40.7連結 日本
2019年3月31日360億2,300万円△41.6連結 日本
2020年3月31日624億3,300万円+73.3連結 日本
2021年3月31日1,222億8,100万円+95.9連結 日本
2022年3月31日210億8,400万円△82.8連結 日本
2023年3月31日437億4,000万円+107.5連結 日本
2024年3月31日545億5,900万円+24.7連結

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

             

       

と株価との比較


ヤマダホールディングスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

(単位:百万円)

 

前連結会計年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

当連結会計年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

税金等調整前当期純利益

43,584

39,234

減価償却費

24,621

25,575

減損損失

6,445

7,943

のれん償却額

504

568

貸倒引当金の増減額(△は減少)

234

341

退職給付に係る負債の増減額(△は減少)

1,527

1,043

受取利息及び受取配当金

△1,045

△942

支払利息

1,472

1,720

為替差損益(△は益)

△101

△112

投資有価証券売却損益(△は益)

△211

固定資産処分損益(△は益)

197

△1,093

売上債権の増減額(△は増加)

△831

△7,397

未収入金の増減額(△は増加)

△4,536

3,872

営業貸付金の増減額(△は増加)

△821

125

棚卸資産の増減額(△は増加)

1,430

△23,217

仕入債務の増減額(△は減少)

△5,620

7,819

未成工事受入金の増減額(△は減少)

△4,124

△1,463

契約負債の増減額(△は減少)

△8,186

△4,033

その他

3,143

7,128

小計

57,683

57,114

利息及び配当金の受取額

571

420

利息の支払額

△1,468

△1,708

法人税等の支払額又は還付額(△は支払)

△13,046

△1,267

営業活動によるキャッシュ・フロー

43,740

54,559

省略線

連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)

310

非連結子会社との合併に伴う現金

及び現金同等物の増加額

128

30

現金及び現金同等物の期末残高

46,486

54,350






財務三表

ヤマダホールディングスの貸借対照表

ヤマダホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/1兆5,920億900万円
資産合計(100%/1兆2,889億9,400万円)
売上原価71.5%/1兆1,377億9,100万円
負債合計(51.6%/6,648億1,900万円)
固定資産合計(50.5%/6,515億6,300万円)
流動資産合計(49.5%/6,374億3,100万円)
純資産合計(48.4%/6,241億7,400万円)
株主資本合計(47.6%/6,130億3,600万円)
利益剰余金(46.3%/5,971億5,100万円)
流動負債合計(35.8%/4,616億4,600万円)
売上総利益28.5%/4,542億1,700万円
有形固定資産合計(34%/4,388億7,600万円)
販売費及び一般管理費25.9%/4,127億2,700万円
商品及び製品(27.2%/3,511億5,100万円)
土地(16%/2,063億900万円)
建物及び構築物純額(16%/2,059億6,100万円)
固定負債合計(15.8%/2,031億7,300万円)
投資その他の資産合計(13.3%/1,720億5,300万円)
短期借入金(10.2%/1,315億6,600万円)
長期借入金(8.4%/1,081億9,700万円)
支払手形及び買掛金(7.7%/990億2,400万円)
売掛金(6.1%/784億5,500万円)
差入保証金(6%/774億2,100万円)
資本剰余金(5.8%/746億7,000万円)
資本金(5.5%/711億4,900万円)
販売用不動産(4.7%/610億1,800万円)
1年内返済予定の長期借入金(4.6%/595億7,700万円)
現金及び預金(4.3%/552億3,600万円)
繰延税金資産(4.1%/523億9,900万円)
経常利益3%/470億3,700万円
契約負債(3.6%/463億1,000万円)
営業キャッシュフロー(437億4,000万円)
営業利益2.6%/414億8,900万円
無形固定資産(3.2%/406億3,300万円)
税金等調整前当期純利益2.5%/392億3,400万円
資産除去債務(3%/382億7,500万円)
退職給付に係る負債(2.6%/339億8,300万円)
当期純利益1.6%/247億7,700万円
親会社株主に帰属する当期純利益1.5%/240億5,500万円
未成工事受入金(1.5%/190億1,000万円)
投資有価証券(1.2%/154億7,400万円)
法人税等合計0.9%/144億5,600万円
営業貸付金(1.1%/143億2,200万円)
工事未払金(1.1%/142億6,100万円)
賞与引当金(1.1%/142億1,500万円)
法人税住民税及び事業税0.9%/136億8,600万円
リース資産純額(1.1%/136億4,000万円)
特別損失合計0.7%/110億7,800万円
その他純額(0.8%/104億9,000万円)
営業外収益合計0.6%/98億5,600万円
減損損失0.5%/79億4,300万円
未成工事支出金(0.6%/72億5,900万円)
未払法人税等(0.5%/64億100万円)
原材料及び貯蔵品(0.4%/57億9,200万円)
その他の引当金(0.4%/56億1,800万円)
非支配株主持分(0.4%/55億3,600万円)
リース債務(0.4%/53億8,700万円)
受取手形(0.3%/43億5,700万円)
営業外費用合計0.3%/43億900万円
その他の包括利益累計額合計(0.3%/34億1,700万円)
特別利益合計0.2%/32億7,500万円
退職給付に係る資産(0.2%/30億8,900万円)
長期貸付金(0.2%/25億4,700万円)
建設仮勘定(0.2%/24億7,400万円)
仕入割引0.1%/22億2,900万円
新株予約権(0.2%/21億8,400万円)
為替換算調整勘定(0.2%/21億3,300万円)
売電収入0.1%/17億7,300万円
支払利息0.1%/17億2,000万円
固定資産売却益0.1%/16億9,800万円
退職給付制度改定益0.1%/15億7,200万円
完成工事未収入金(0.1%/15億2,300万円)
商品保証引当金(0.1%/14億8,500万円)
災害による損失0.1%/14億4,400万円
仕掛品(0.1%/12億1,600万円)
退職給付に係る調整累計額(0.1%/11億9,200万円)
法人税等調整額0%/7億6,900万円
受取利息0%/6億1,000万円
固定資産処分損0%/6億400万円
売電費用0%/5億2,600万円
役員退職慰労引当金(0%/2億8,800万円)
貸倒引当金(-%/△17億700万円)
投資キャッシュフロー(△252億900万円)
財務キャッシュフロー(△294億5,300万円)
自己株式(-%/△1,299億3,400万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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