電通総研 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)
投資活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を投資キャッシュフローといいます。
例:資産を売却して現金が増えた、株や債券など有価証券を購入して現金が減ったなど
会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。
投資キャッシュフローの推移(単位:100万円)
決算期 | 投資キャッシュフロー | 増減率% | - | 会計基準 |
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2014年3月31日 | △28億2,400万円 | - | 連結 | 日本 |
2015年3月31日 | △25億8,300万円 | - | 連結 | 日本 |
2015年12月31日 | 26億4,200万円 | - | 連結 | 日本 |
2016年12月31日 | △3,400万円 | - | 連結 | 日本 |
2017年12月31日 | △18億5,500万円 | - | 連結 | 日本 |
2018年12月31日 | △33億5,300万円 | - | 連結 | 日本 |
2019年12月31日 | △39億5,200万円 | - | 連結 | 日本 |
2020年12月31日 | △32億3,000万円 | - | 連結 | 日本 |
2021年12月31日 | △28億1,500万円 | - | 連結 | 日本 |
2022年12月31日 | △31億3,200万円 | - | 連結 | 日本 |
2023年12月31日 | △23億5,900万円 | - | 連結 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
電通総研のキャッシュフロー計算書から一部抜粋
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(単位:百万円) |
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前連結会計年度 (自 2022年1月1日 至 2022年12月31日) |
当連結会計年度 (自 2023年1月1日 至 2023年12月31日) |
投資活動によるキャッシュ・フロー |
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定期預金の預入による支出 |
△181 |
△126 |
定期預金の払戻による収入 |
156 |
81 |
有形固定資産の取得による支出 |
△458 |
△184 |
無形固定資産の取得による支出 |
△2,430 |
△2,194 |
資産除去債務の履行による支出 |
△53 |
△8 |
投資有価証券の取得による支出 |
△489 |
△300 |
投資有価証券の売却による収入 |
129 |
207 |
関係会社株式の取得による支出 |
△15 |
- |
投資事業組合からの分配による収入 |
79 |
142 |
敷金及び保証金の差入による支出 |
△11 |
△16 |
敷金及び保証金の回収による収入 |
149 |
24 |
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入 |
- |
25 |
その他 |
△7 |
△12 |
投資活動によるキャッシュ・フロー |
△3,132 |
△2,359 |
現金及び現金同等物の増減額(△は減少) |
3,556 |
4,210 |
現金及び現金同等物の期首残高 |
49,748 |
53,305 |
現金及び現金同等物の期末残高 |
53,305 |
57,515 |
配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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