【営業キャッシュフローの推移】東亜合成(4045)

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東亜合成(4045)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


東亜合成 【業種】化学 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

東亜合成の営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2013年12月31日180億2,300万円-連結 日本
2014年12月31日160億9,800万円△10.7連結 日本
2015年12月31日233億1,300万円+44.8連結 日本
2016年12月31日219億8,900万円△5.7連結 日本
2017年12月31日151億6,600万円△31連結 日本
2018年12月31日198億4,100万円+30.8連結 日本
2019年12月31日186億1,500万円△6.2連結 日本
2020年12月31日206億7,100万円+11連結 日本
2021年12月31日212億1,900万円+2.7連結 日本
2022年12月31日109億8,800万円△48.2連結 日本
2023年12月31日216億3,800万円+96.9連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

             

       

と株価との比較


東亜合成のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2022年1月1日

 至 2022年12月31日)

当連結会計年度

(自 2023年1月1日

 至 2023年12月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

 

税金等調整前当期純利益

17,314

17,094

 

減価償却費

10,457

10,656

 

減損損失

959

 

貸倒引当金の増減額(△は減少)

2

△4

 

製品回収引当金の増減額(△は減少)

308

 

株式給付引当金の増減額(△は減少)

145

 

その他の引当金の増減額(△は減少)

3

△1

 

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

△365

△278

 

退職給付に係る負債の増減額(△は減少)

△23

1

 

受取利息及び受取配当金

△1,088

△1,321

 

支払利息

100

131

 

為替差損益(△は益)

△660

△399

 

投資有価証券売却損益(△は益)

△2,554

△4,076

 

投資有価証券評価損益(△は益)

91

3

 

持分法による投資損益(△は益)

△128

△185

 

補助金収入

△283

△84

 

固定資産処分損益(△は益)

559

1,255

 

売上債権の増減額(△は増加)

△1,124

△1,139

 

棚卸資産の増減額(△は増加)

△5,795

870

 

仕入債務の増減額(△は減少)

1,138

△618

 

その他

△2,863

2,632

 

小計

15,741

24,990

 

利息及び配当金の受取額

1,190

1,367

 

利息の支払額

△97

△126

 

補助金の受取額

398

84

 

法人税等の支払額

△6,243

△4,677

 

営業活動によるキャッシュ・フロー

10,988

21,638

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 

省略線

現金及び現金同等物の増減額(△は減少)

△1,664

2,796

現金及び現金同等物の期首残高

46,504

44,839

現金及び現金同等物の期末残高

 44,839

 47,636






財務三表

東亜合成の貸借対照表

東亜合成の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/2,722億8,500万円)
純資産合計(78%/2,125億1,800万円)
株主資本合計(71.2%/1,938億2,800万円)
利益剰余金(58.6%/1,595億6,200万円)
売上高100%/1,593億7,100万円
固定資産合計(50.5%/1,374億2,500万円)
流動資産合計(49.5%/1,348億6,000万円)
売上原価74%/1,180億400万円
有形固定資産合計(35.5%/965億3,200万円)
負債合計(22%/597億6,700万円)
受取手形及び売掛金(18.8%/511億200万円)
流動負債合計(15.2%/414億8,000万円)
売上総利益26%/413億6,700万円
投資その他の資産合計(14.4%/393億1,300万円)
現金及び預金(14.4%/391億800万円)
投資有価証券(12.1%/329億1,200万円)
土地(10.7%/292億4,900万円)
販売費及び一般管理費合計18.1%/288億6,700万円
建物及び構築物純額(9.9%/269億9,800万円)
機械装置及び運搬具純額(9.3%/254億5,100万円)
棚卸資産(9.1%/247億9,200万円)
営業キャッシュフロー(216億3,800万円)
資本金(7.7%/208億8,600万円)
支払手形及び買掛金(7%/190億9,100万円)
固定負債合計(6.7%/182億8,700万円)
その他の包括利益累計額合計(6.5%/176億8,100万円)
税金等調整前当期純利益10.7%/170億9,400万円
有価証券(6.2%/170億円)
販売費9.8%/156億4,100万円
経常利益9.1%/145億300万円
資本剰余金(5.2%/141億6,600万円)
その他有価証券評価差額金(4.9%/133億1,900万円)
一般管理費8.3%/132億2,500万円
営業利益7.8%/124億9,900万円
当期純利益7.7%/122億3,200万円
親会社株主に帰属する当期純利益7.6%/121億7,900万円
建設仮勘定(3.8%/104億8,200万円)
長期借入金(3.2%/85億9,500万円)
法人税等合計3.1%/48億6,200万円
法人税住民税及び事業税3%/48億5,100万円
繰延税金負債(1.7%/47億2,100万円)
特別利益合計2.6%/41億6,300万円
投資有価証券売却益2.6%/40億7,900万円
為替換算調整勘定(1.5%/39億9,200万円)
退職給付に係る資産(1.4%/37億3,600万円)
工具器具及び備品純額(1.2%/32億4,200万円)
短期借入金(0.9%/24億9,900万円)
営業外収益合計1.5%/24億600万円
未払法人税等(0.8%/22億8,100万円)
無形固定資産(0.6%/15億7,900万円)
特別損失合計1%/15億7,200万円
固定資産処分損0.8%/12億5,500万円
リース資産純額(0.4%/11億800万円)
受取配当金0.7%/10億6,100万円
非支配株主持分(0.4%/10億800万円)
営業外費用合計0.3%/4億200万円
退職給付に係る調整累計額(0.1%/3億6,900万円)
為替差益0.2%/3億4,300万円
製品回収引当金繰入額0.2%/3億1,100万円
製品回収引当金(0.1%/3億800万円)
受取利息0.2%/2億5,900万円
持分法による投資利益0.1%/1億8,500万円
固定資産賃貸料0.1%/1億7,400万円
リース債務(0.1%/1億7,400万円)
株式給付引当金(0.1%/1億4,500万円)
支払利息0.1%/1億3,100万円
環境整備費0.1%/1億2,000万円
退職給付に係る負債(0%/1億1,900万円)
物品売却益0.1%/1億700万円
補助金収入0.1%/8,400万円
繰延税金資産(0%/6,100万円)
投資事業組合運用損0%/5,300万円
賞与引当金(0%/1,400万円)
遊休設備費0%/1,300万円
法人税等調整額0%/1,000万円
投資有価証券評価損0%/300万円
投資有価証券売却損0%/200万円
貸倒引当金(-%/△4,700万円)
自己株式(-%/△7億8,600万円)
投資キャッシュフロー(△35億2,800万円)
財務キャッシュフロー(△155億2,400万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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