大塚商会 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)
営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。
会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。
営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)
決算期 | 営業キャッシュフロー | 増減率% | - | 会計基準 |
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2013年12月31日 | 187億8,000万円 | - | 連結 | 日本 |
2014年12月31日 | 341億3,000万円 | +81.7 | 連結 | 日本 |
2015年12月31日 | 276億2,100万円 | △19.1 | 連結 | 日本 |
2016年12月31日 | 239億3,200万円 | △13.4 | 連結 | 日本 |
2017年12月31日 | 361億5,300万円 | +51.1 | 連結 | 日本 |
2018年12月31日 | 386億4,600万円 | +6.9 | 連結 | 日本 |
2019年12月31日 | 487億6,200万円 | +26.2 | 連結 | 日本 |
2020年12月31日 | 324億9,600万円 | △33.4 | 連結 | 日本 |
2021年12月31日 | 578億7,300万円 | +78.1 | 連結 | 日本 |
2022年12月31日 | 291億9,600万円 | △49.6 | 連結 | 日本 |
2023年12月31日 | 716億4,900万円 | +145.4 | 連結 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
大塚商会のキャッシュフロー計算書から一部抜粋
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(単位:百万円) |
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前連結会計年度 (自 2022年1月1日 至 2022年12月31日) |
当連結会計年度 (自 2023年1月1日 至 2023年12月31日) |
営業活動によるキャッシュ・フロー |
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税金等調整前当期純利益 |
56,509 |
64,892 |
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減価償却費 |
8,290 |
7,934 |
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減損損失 |
1,120 |
245 |
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貸倒引当金の増減額(△は減少) |
32 |
22 |
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受取利息及び受取配当金 |
△270 |
△398 |
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支払利息 |
43 |
41 |
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持分法による投資損益(△は益) |
△661 |
△825 |
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固定資産除却損 |
65 |
26 |
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固定資産売却損益(△は益) |
△460 |
△707 |
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投資有価証券売却損益(△は益) |
△687 |
△116 |
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|
投資有価証券評価損益(△は益) |
91 |
190 |
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|
売上債権の増減額(△は増加) |
△23,806 |
△2,875 |
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棚卸資産の増減額(△は増加) |
△9,716 |
6,595 |
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仕入債務の増減額(△は減少) |
14,782 |
6,357 |
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その他 |
△36 |
6,841 |
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小計 |
45,297 |
88,221 |
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利息及び配当金の受取額 |
527 |
726 |
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|
利息の支払額 |
△43 |
△39 |
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法人税等の支払額 |
△16,584 |
△17,258 |
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営業活動によるキャッシュ・フロー |
29,196 |
71,649 |
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投資活動によるキャッシュ・フロー |
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現金及び現金同等物の増減額(△は減少) |
△2,471 |
26,340 |
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現金及び現金同等物の期首残高 |
205,746 |
203,274 |
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現金及び現金同等物の期末残高 |
※ 203,274 |
※ 229,615 |
配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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