電通グループ 【業種】サービス業 【市場】東証プライム)
投資活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を投資キャッシュフローといいます。
例:資産を売却して現金が増えた、株や債券など有価証券を購入して現金が減ったなど
会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。
投資キャッシュフローの推移(単位:10億円)
決算期 | 投資キャッシュフロー | 増減率% | - | 会計基準 |
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2014年3月31日 | △3,180億8,700万円 | - | 連結 | 日本 |
2015年3月31日 | △256億1,000万円 | - | 連結 | 国際 |
2015年12月31日 | △612億300万円 | - | 連結 | 国際 |
2016年12月31日 | △1,561億6,100万円 | - | 連結 | 国際 |
2017年12月31日 | △855億3,100万円 | - | 連結 | 国際 |
2018年12月31日 | △613億8,200万円 | - | 連結 | 国際 |
2019年12月31日 | △760億5,100万円 | - | 連結 | 国際 |
2020年12月31日 | 1,370億1,300万円 | - | 連結 | 国際 |
2021年12月31日 | 2,622億2,600万円 | +91.4 | 連結 | 国際 |
2022年12月31日 | △243億4,600万円 | - | 連結 | 国際 |
2023年12月31日 | △1,462億9,700万円 | - | 連結 | 国際 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
電通グループのキャッシュフロー計算書から一部抜粋
(単位:百万円) |
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注記 |
前連結会計年度 (自 2022年1月1日 至 2022年12月31日) |
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当連結会計年度 (自 2023年1月1日 至 2023年12月31日) |
投資活動によるキャッシュ・フロー |
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|
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固定資産の取得による支出(注) |
6 |
△18,526 |
|
△28,892 |
固定資産の売却による収入(注) |
|
13,941 |
|
1,269 |
子会社の取得による収支(△は支出) |
7 |
△39,173 |
|
△136,556 |
子会社の売却による収支(△は支出) |
|
△1,700 |
|
12 |
有価証券の取得による支出 |
|
△10,477 |
|
△6,877 |
有価証券の売却による収入 |
|
28,572 |
|
24,071 |
その他 |
|
3,017 |
|
677 |
投資活動によるキャッシュ・フロー |
|
△24,346 |
|
△146,297 |
売却目的で保有する資産に含まれる |
13 |
△2,091 |
|
531 |
現金及び現金同等物の期末残高 |
8 |
603,740 |
|
390,678 |
|
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財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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