イオンリート投資法人 投資証券 【業種】 【市場】東証)
1年以上の長期にわたって使用する固定資産(建物・車・パソコンなど)を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
減価償却累計額の推移(単位:10億円)
決算期 | 減価償却累計額 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2017年1月31日 | △168億3,885万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
2017年7月31日 | △209億194万5,000円 | - | 個別 | 日本 |
2018年1月31日 | △251億7,667万1,000円 | - | 個別 | 日本 |
2018年7月31日 | △279億475万9,000円 | - | 個別 | 日本 |
2019年1月31日 | △322億5,294万9,000円 | - | 個別 | 日本 |
2019年7月31日 | △366億3,409万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
2020年1月31日 | △411億689万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
2020年7月31日 | △456億9,785万円 | - | 個別 | 日本 |
2021年1月31日 | △503億2,125万7,000円 | - | 個別 | 日本 |
2021年7月31日 | △549億7,166万6,000円 | - | 個別 | 日本 |
2022年1月31日 | △600億5,477万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
2022年7月31日 | △650億9,081万7,000円 | - | 個別 | 日本 |
2023年1月31日 | △701億1,143万2,000円 | - | 個別 | 日本 |
2023年7月31日 | △754億5,477万5,000円 | - | 個別 | 日本 |
2024年1月31日 | △806億9,338万4,000円 | - | 個別 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
イオンリート投資法人 投資証券の貸借対照表から一部抜粋
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(単位:千円) |
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前期 (2023年7月31日) |
当期 (2024年1月31日) |
流動資産合計 |
34,298,007 |
39,175,435 |
固定資産 |
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有形固定資産 |
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土地 |
108,463 |
108,463 |
信託建物 |
262,286,229 |
264,424,721 |
減価償却累計額 |
△75,454,775 |
△80,693,384 |
信託建物(純額) |
186,831,453 |
183,731,337 |
信託構築物 |
2,144,674 |
2,201,889 |
減価償却累計額 |
△1,411,557 |
△1,481,473 |
信託構築物(純額) |
733,117 |
720,416 |
信託工具、器具及び備品 |
41,408 |
41,408 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年1月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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