日本駐車場開発 【業種】不動産業 【市場】東証プライム)
1年以上の長期にわたって使用する固定資産(建物・車・パソコンなど)を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
減価償却累計額の推移(単位:100万円)
決算期 | 減価償却累計額 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2014年7月31日 | △5億5,147万3,000円 | - | 連結 | 日本 |
2015年7月31日 | △7億923万3,000円 | - | 連結 | 日本 |
2016年7月31日 | △9億7,055万1,000円 | - | 連結 | 日本 |
2017年7月31日 | △12億4,076万6,000円 | - | 連結 | 日本 |
2018年7月31日 | △13億9,106万円 | - | 連結 | 日本 |
2019年7月31日 | △16億4,887万9,000円 | - | 連結 | 日本 |
2020年7月31日 | △20億1,880万円 | - | 連結 | 日本 |
2021年7月31日 | △22億8,388万6,000円 | - | 連結 | 日本 |
2022年7月31日 | △26億2,755万1,000円 | - | 連結 | 日本 |
2023年7月31日 | △26億8,765万4,000円 | - | 連結 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
日本駐車場開発の貸借対照表から一部抜粋
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(単位:千円) |
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前連結会計年度 (2022年7月31日) |
当連結会計年度 (2023年7月31日) |
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貸倒引当金 |
△15,755 |
△14,510 |
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流動資産合計 |
14,482,040 |
14,482,074 |
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固定資産 |
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有形固定資産 |
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建物及び構築物 |
7,284,246 |
8,885,803 |
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減価償却累計額 |
△2,627,551 |
△2,687,654 |
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建物及び構築物(純額) |
4,656,694 |
6,198,149 |
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機械及び装置 |
3,521,554 |
3,903,123 |
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減価償却累計額 |
△1,890,261 |
△2,187,134 |
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機械及び装置(純額) |
1,631,292 |
1,715,989 |
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車両運搬具 |
1,332,967 |
1,431,845 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年7月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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