オムロン 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)
販売費及び一般管理費とは、販売に要した経費や管理業務に要した経費のことで、販管費とも呼ばれています。例:広告宣伝費、役員報酬、給料及び手当、賞与、福利厚生費、通信交通費、消耗品費、運賃及び荷造費、旅費交通費、水道光熱費、交際費、地代家賃、人件費など
販売費及び一般管理費の推移(単位:10億円)
決算期 | 販売費及び一般管理費 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2014年3月31日 | 1,812億2,500万円 | - | 連結 | 日本 |
2015年3月31日 | 1,981億300万円 | +9.3 | 連結 | 日本 |
2016年3月31日 | 2,057億3,500万円 | +3.9 | 連結 | 日本 |
2017年3月31日 | 1,935億3,900万円 | △5.9 | 連結 | 日本 |
2018年3月31日 | 2,126億4,100万円 | +9.9 | 連結 | 日本 |
2019年3月31日 | 2,196億8,300万円 | +3.3 | 連結 | 日本 |
2020年3月31日 | 2,029億5,400万円 | △7.6 | 連結 | 日本 |
2021年3月31日 | 1,926億8,700万円 | △5.1 | 連結 | 日本 |
2022年3月31日 | 2,132億3,400万円 | +10.7 | 連結 | 日本 |
2023年3月31日 | 2,430億1,500万円 | +14 | 連結 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
オムロンの損益計算書から一部抜粋
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第85期 (自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) |
第86期 (自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) |
||||
区分 |
注記 番号 |
金額(百万円) |
百分比 (%) |
金額(百万円) |
百分比 (%) |
||
売上高 |
(注記Ⅰ-F,Ⅱ-A) |
|
762,927 |
100.0 |
|
876,082 |
100.0 |
売上原価及び費用 |
(注記Ⅱ-J,O) |
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|
売上原価 |
|
416,100 |
|
|
482,199 |
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販売費及び一般管理費 |
(注記Ⅰ-F) |
213,234 |
|
|
243,015 |
|
|
試験研究開発費 |
|
44,277 |
|
|
50,182 |
|
|
その他費用―純額― |
(注記Ⅱ-C,G,H,M,X) |
2,602 |
676,213 |
88.6 |
2,277 |
777,673 |
88.8 |
法人税等、持分法投資損益控除前当期純利益 |
|
|
86,714 |
11.4 |
|
98,409 |
11.2 |
法人税等 |
(注記Ⅰ-F,Ⅱ-N) |
|
23,046 |
3.1 |
|
24,943 |
2.8 |
持分法投資損益(△利益) |
(注記Ⅰ-D,Ⅱ-D) |
|
1,624 |
0.2 |
|
△1,079 |
△0.1 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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