【営業キャッシュフローの推移】大末建設(1814)

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大末建設(1814)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


大末建設　【業種】建設業　【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

大末建設の営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日△59億3,500万円-連結 日本
2015年3月31日10億8,200万円-連結 日本
2016年3月31日17億500万円+57.6連結 日本
2017年3月31日18億6,200万円+9.2連結 日本
2018年3月31日90億1,000万円+383.9連結 日本
2019年3月31日59億6,800万円△33.8連結 日本
2020年3月31日△27億5,500万円-連結 日本
2021年3月31日△30億9,100万円-連結 日本
2022年3月31日19億6,000万円-連結 日本
2023年3月31日41億9,200万円+113.9連結 日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等との関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　

と株価との比較


大末建設のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

(単位：百万円)

 

前連結会計年度

(自　2021年４月１日

　至　2022年３月31日)

当連結会計年度

(自　2022年４月１日

　至　2023年３月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

税金等調整前当期純利益

2,689

1,930

減価償却費

139

122

貸倒引当金の増減額（△は減少）

△6

△6

退職給付に係る資産の増減額（△は増加）

△68

△52

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）

△53

△31

完成工事補償引当金の増減額（△は減少）

227

54

賞与引当金の増減額（△は減少）

△10

△1

工事損失引当金の増減額（△は減少）

205

△224

受取利息及び受取配当金

△55

△86

支払利息

3

3

売上債権の増減額（△は増加）

△6,124

6,493

未成工事支出金の増減額（△は増加）

△554

△97

販売用不動産の増減額（△は増加）

0

－

仕入債務の増減額（△は減少）

6,167

△2,462

未成工事受入金の増減額（△は減少）

486

△392

預り金の増減額（△は減少）

△75

43

その他

66

△136

小計

3,038

5,155

利息及び配当金の受取額

51

86

利息の支払額

△3

△3

法人税等の支払額

△1,126

△1,046

営業活動によるキャッシュ・フロー

1,960

4,192

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 

省略線

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）

1,302

2,666

現金及び現金同等物の期首残高

6,017

7,320

現金及び現金同等物の期末残高

7,320

9,986






財務三表

大末建設の貸借対照表

大末建設の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2023年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高合計（100%／718億3,400万円）
完成工事高（98.9%／710億5,400万円）
売上原価合計（92.5%／664億5,000万円）
完成工事原価（91.6%／658億2,100万円）
資産合計（100%／456億2,500万円）
流動資産合計（86.6%／395億2,300万円）
受取手形完成工事未収入金及び契約資産（55.8%／254億6,400万円）
負債合計（52.8%／240億8,800万円）
流動負債合計（48.2%／219億8,200万円）
純資産合計（47.2%／215億3,600万円）
株主資本合計（45.6%／207億9,800万円）
利益剰余金（36.3%／165億8,200万円）
現金預金（22.3%／101億8,600万円）
電子記録債務（21.2%／96億6,300万円）
工事未払金（18%／82億500万円）
固定資産合計（13.4%／61億100万円）
売上総利益合計（7.5%／53億8,400万円）
完成工事総利益（7.3%／52億3,200万円）
資本金（9.5%／43億2,400万円）
営業キャッシュフロー（41億9,200万円）
投資その他の資産合計（8.2%／37億6,400万円）
販売費及び一般管理費（4.9%／34億9,700万円）
投資有価証券（4.7%／21億6,600万円）
固定負債合計（4.6%／21億500万円）
有形固定資産合計（4.5%／20億7,200万円）
退職給付に係る負債（4.4%／20億1,500万円）
経常利益（2.7%／19億3,900万円）
電子記録債権（4.2%／19億3,600万円）
税金等調整前当期純利益（2.7%／19億3,000万円）
営業利益（2.6%／18億8,700万円）
未成工事受入金（3.2%／14億6,100万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（1.8%／13億2,100万円）
当期純利益（1.8%／13億2,100万円）
建物構築物（2.8%／12億9,900万円）
土地（2.6%／12億500万円）
未成工事支出金（2.3%／10億6,800万円）
その他有価証券評価差額金（1.7%／7億8,200万円）
不動産事業等売上高（1.1%／7億8,000万円）
完成工事補償引当金（1.6%／7億4,300万円）
その他の包括利益累計額合計（1.6%／7億3,700万円）
退職給付に係る資産（1.6%／7億2,500万円）
機械運搬具及び工具器具備品（1.4%／6億5,300万円）
不動産事業等売上原価（0.9%／6億2,800万円）
法人税等合計（0.8%／6億900万円）
販売用不動産（1.1%／5億600万円）
繰延税金資産（1.1%／4億9,800万円）
法人税住民税及び事業税（0.7%／4億8,700万円）
賞与引当金（0.6%／2億8,300万円）
無形固定資産（0.6%／2億6,500万円）
不動産事業等総利益（0.2%／1億5,200万円）
法人税等調整額（0.2%／1億2,200万円）
工事損失引当金（0.2%／1億700万円）
短期借入金（0.2%／1億円）
営業外収益合計（0.1%／9,200万円）
１年内返済予定の長期借入金（0.2%／8,300万円）
未払法人税等（0.2%／7,900万円）
受取配当金（0.1%／7,300万円）
株式給付引当金（0.1%／4,100万円）
営業外費用合計（0.1%／4,000万円）
資本剰余金（0.1%／3,500万円）
支払手数料（0%／3,100万円）
長期貸付金（0.1%／2,600万円）
長期借入金（0%／1,900万円）
投資有価証券売却損（0%／800万円）
特別損失合計（0%／800万円）
受取利息（0%／600万円）
支払利息（0%／300万円）
貸倒引当金（-%／△300万円）
退職給付に係る調整累計額（-%／△4,500万円）
自己株式（-%／△1億4,300万円）
投資キャッシュフロー（△5億1,600万円）
財務キャッシュフロー（△10億900万円）
減価償却累計額（-%／△10億8,700万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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