【自己資本利益率（ＲＯＥ）の推移】大末建設(1814)
大末建設 【業種】建設業 【市場】東証プライム)
自己資本利益率（％）＝（当期純利益÷自己資本）×100
株主が出資した資金で、どれだけ利益を生み出しているかを評価するための指標です。数値が大きいほど、収益性が高い会社と評価されます。
自己資本利益率（ＲＯＥ）の推移(%)
| 決算期 | 自己資本利益率 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2014年3月31日 | 31.6% | - | 連結 | |
| 2015年3月31日 | 30.4% | △3.8 | 連結 | |
| 2016年3月31日 | 31% | +2 | 連結 | |
| 2017年3月31日 | 35.2% | +13.5 | 連結 | |
| 2018年3月31日 | 14.4% | △59.1 | 連結 | |
| 2019年3月31日 | 18.6% | +29.2 | 連結 | |
| 2020年3月31日 | 11.1% | △40.3 | 連結 | |
| 2021年3月31日 | 8.7% | △21.6 | 連結 | |
| 2022年3月31日 | 9.1% | +4.6 | 連結 | |
| 2023年3月31日 | 6.3% | △30.8 | 連結 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2023年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
売上高合計（100%／718億3,400万円）
完成工事高（98.9%／710億5,400万円）
売上原価合計（92.5%／664億5,000万円）
完成工事原価（91.6%／658億2,100万円）
資産合計（100%／456億2,500万円）
流動資産合計（86.6%／395億2,300万円）
受取手形完成工事未収入金及び契約資産（55.8%／254億6,400万円）
負債合計（52.8%／240億8,800万円）
流動負債合計（48.2%／219億8,200万円）
純資産合計（47.2%／215億3,600万円）
株主資本合計（45.6%／207億9,800万円）
利益剰余金（36.3%／165億8,200万円）
現金預金（22.3%／101億8,600万円）
電子記録債務（21.2%／96億6,300万円）
工事未払金（18%／82億500万円）
固定資産合計（13.4%／61億100万円）
売上総利益合計（7.5%／53億8,400万円）
完成工事総利益（7.3%／52億3,200万円）
資本金（9.5%／43億2,400万円）
営業キャッシュフロー（41億9,200万円）
投資その他の資産合計（8.2%／37億6,400万円）
販売費及び一般管理費（4.9%／34億9,700万円）
投資有価証券（4.7%／21億6,600万円）
固定負債合計（4.6%／21億500万円）
有形固定資産合計（4.5%／20億7,200万円）
退職給付に係る負債（4.4%／20億1,500万円）
経常利益（2.7%／19億3,900万円）
電子記録債権（4.2%／19億3,600万円）
税金等調整前当期純利益（2.7%／19億3,000万円）
営業利益（2.6%／18億8,700万円）
未成工事受入金（3.2%／14億6,100万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（1.8%／13億2,100万円）
当期純利益（1.8%／13億2,100万円）
建物構築物（2.8%／12億9,900万円）
土地（2.6%／12億500万円）
未成工事支出金（2.3%／10億6,800万円）
その他有価証券評価差額金（1.7%／7億8,200万円）
不動産事業等売上高（1.1%／7億8,000万円）
完成工事補償引当金（1.6%／7億4,300万円）
その他の包括利益累計額合計（1.6%／7億3,700万円）
退職給付に係る資産（1.6%／7億2,500万円）
機械運搬具及び工具器具備品（1.4%／6億5,300万円）
不動産事業等売上原価（0.9%／6億2,800万円）
法人税等合計（0.8%／6億900万円）
販売用不動産（1.1%／5億600万円）
繰延税金資産（1.1%／4億9,800万円）
法人税住民税及び事業税（0.7%／4億8,700万円）
賞与引当金（0.6%／2億8,300万円）
無形固定資産（0.6%／2億6,500万円）
不動産事業等総利益（0.2%／1億5,200万円）
法人税等調整額（0.2%／1億2,200万円）
工事損失引当金（0.2%／1億700万円）
短期借入金（0.2%／1億円）
営業外収益合計（0.1%／9,200万円）
１年内返済予定の長期借入金（0.2%／8,300万円）
未払法人税等（0.2%／7,900万円）
受取配当金（0.1%／7,300万円）
株式給付引当金（0.1%／4,100万円）
営業外費用合計（0.1%／4,000万円）
資本剰余金（0.1%／3,500万円）
支払手数料（0%／3,100万円）
長期貸付金（0.1%／2,600万円）
長期借入金（0%／1,900万円）
投資有価証券売却損（0%／800万円）
特別損失合計（0%／800万円）
受取利息（0%／600万円）
支払利息（0%／300万円）
貸倒引当金（-%／△300万円）
退職給付に係る調整累計額（-%／△4,500万円）
自己株式（-%／△1億4,300万円）
投資キャッシュフロー（△5億1,600万円）
財務キャッシュフロー（△10億900万円）
減価償却累計額（-%／△10億8,700万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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