【流動資産合計の推移】大末建設(1814)

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大末建設(1814)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


大末建設 【業種】建設業 【市場】東証プライム)

意味1年以内には現金化する予定の流動的な資産のこと流動資産といいます。流動負債よりも流動資産が大きければ大きいほど会社の安全性は高くなります。また流動資産の中でも現金及び預金の金額が大きければ大きいほど会社の安全性は高くなります。
例:現金及び預金、受取手形、売掛金、有価証券、営業未収入金、たな卸資産、繰延税金資産、仕掛品、前払金、原材料及び貯蔵品など

流動資産合計の推移(単位:100万円)

大末建設の流動資産合計の推移

決算期流動資産合計増減率%-会計基準
2014年3月31日313億700万円-連結 日本
2015年3月31日279億2,800万円△10.8連結 日本
2016年3月31日311億5,100万円+11.5連結 日本
2017年3月31日354億3,300万円+13.7連結 日本
2018年3月31日332億8,400万円△6.1連結 日本
2019年3月31日387億5,700万円+16.4連結 日本
2020年3月31日366億2,500万円△5.5連結 日本
2021年3月31日352億4,800万円△3.8連結 日本
2022年3月31日431億7,600万円+22.5連結 日本
2023年3月31日395億2,300万円△8.5連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


大末建設の貸借対照表から一部抜粋

 

 

(単位:百万円)

 

前連結会計年度

(2022年3月31日)

当連結会計年度

(2023年3月31日)

流動資産

 

 

現金預金

7,520

10,186

受取手形、完成工事未収入金及び契約資産

29,304

25,464

電子記録債権

4,589

1,936

販売用不動産

506

506

未成工事支出金

970

1,068

その他

294

365

貸倒引当金

△9

△3

流動資産合計

43,176

39,523

固定資産

 

 






財務三表

大末建設の貸借対照表

大末建設の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高合計100%/718億3,400万円
完成工事高98.9%/710億5,400万円
売上原価合計92.5%/664億5,000万円
完成工事原価91.6%/658億2,100万円
資産合計(100%/456億2,500万円)
流動資産合計(86.6%/395億2,300万円)
負債合計(52.8%/240億8,800万円)
流動負債合計(48.2%/219億8,200万円)
純資産合計(47.2%/215億3,600万円)
株主資本合計(45.6%/207億9,800万円)
利益剰余金(36.3%/165億8,200万円)
現金預金(22.3%/101億8,600万円)
電子記録債務(21.2%/96億6,300万円)
工事未払金(18%/82億500万円)
固定資産合計(13.4%/61億100万円)
売上総利益合計7.5%/53億8,400万円
完成工事総利益7.3%/52億3,200万円
資本金(9.5%/43億2,400万円)
営業キャッシュフロー(41億9,200万円)
投資その他の資産合計(8.2%/37億6,400万円)
販売費及び一般管理費4.9%/34億9,700万円
投資有価証券(4.7%/21億6,600万円)
固定負債合計(4.6%/21億500万円)
有形固定資産合計(4.5%/20億7,200万円)
退職給付に係る負債(4.4%/20億1,500万円)
経常利益2.7%/19億3,900万円
電子記録債権(4.2%/19億3,600万円)
税金等調整前当期純利益2.7%/19億3,000万円
営業利益2.6%/18億8,700万円
未成工事受入金(3.2%/14億6,100万円)
当期純利益1.8%/13億2,100万円
建物構築物(2.8%/12億9,900万円)
土地(2.6%/12億500万円)
未成工事支出金(2.3%/10億6,800万円)
その他有価証券評価差額金(1.7%/7億8,200万円)
不動産事業等売上高1.1%/7億8,000万円
完成工事補償引当金(1.6%/7億4,300万円)
その他の包括利益累計額合計(1.6%/7億3,700万円)
退職給付に係る資産(1.6%/7億2,500万円)
機械運搬具及び工具器具備品(1.4%/6億5,300万円)
不動産事業等売上原価0.9%/6億2,800万円
法人税等合計0.8%/6億900万円
販売用不動産(1.1%/5億600万円)
繰延税金資産(1.1%/4億9,800万円)
法人税住民税及び事業税0.7%/4億8,700万円
賞与引当金(0.6%/2億8,300万円)
無形固定資産(0.6%/2億6,500万円)
不動産事業等総利益0.2%/1億5,200万円
法人税等調整額0.2%/1億2,200万円
工事損失引当金(0.2%/1億700万円)
短期借入金(0.2%/1億円)
営業外収益合計0.1%/9,200万円
未払法人税等(0.2%/7,900万円)
受取配当金0.1%/7,300万円
株式給付引当金(0.1%/4,100万円)
営業外費用合計0.1%/4,000万円
資本剰余金(0.1%/3,500万円)
支払手数料0%/3,100万円
長期貸付金(0.1%/2,600万円)
長期借入金(0%/1,900万円)
投資有価証券売却損0%/800万円
特別損失合計0%/800万円
受取利息0%/600万円
支払利息0%/300万円
貸倒引当金(-%/△300万円)
退職給付に係る調整累計額(-%/△4,500万円)
自己株式(-%/△1億4,300万円)
投資キャッシュフロー(△5億1,600万円)
財務キャッシュフロー(△10億900万円)
減価償却累計額(-%/△10億8,700万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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