【完成工事総利益の推移】大末建設(1814)

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大末建設(1814)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


大末建設 【業種】建設業 【市場】東証プライム)

完成工事総利益の推移(単位:100万円)

大末建設の完成工事総利益の推移

決算期完成工事総利益増減率%-会計基準
2014年3月31日36億2,700万円-連結 日本
2015年3月31日45億9,500万円+26.7連結 日本
2016年3月31日59億8,000万円+30.1連結 日本
2017年3月31日70億5,500万円+18連結 日本
2018年3月31日49億8,700万円△29.3連結 日本
2019年3月31日63億6,200万円+27.6連結 日本
2020年3月31日54億2,000万円△14.8連結 日本
2021年3月31日52億5,100万円△3.1連結 日本
2022年3月31日58億4,500万円+11.3連結 日本
2023年3月31日52億3,200万円△10.5連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


大末建設の損益計算書から一部抜粋

 

 

(単位:百万円)

 

前連結会計年度

(自 2021年4月1日

 至 2022年3月31日)

当連結会計年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

売上原価

 

 

完成工事原価

62,946

65,821

不動産事業等売上原価

647

628

売上原価合計

63,594

66,450

売上総利益

 

 

完成工事総利益

5,845

5,232

不動産事業等総利益

205

152

売上総利益合計

6,051

5,384

販売費及び一般管理費

3,343

3,497

営業利益

2,708

1,887

営業外収益

 

 






財務三表

大末建設の貸借対照表

大末建設の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高合計100%/718億3,400万円
完成工事高98.9%/710億5,400万円
売上原価合計92.5%/664億5,000万円
完成工事原価91.6%/658億2,100万円
資産合計(100%/456億2,500万円)
流動資産合計(86.6%/395億2,300万円)
負債合計(52.8%/240億8,800万円)
流動負債合計(48.2%/219億8,200万円)
純資産合計(47.2%/215億3,600万円)
株主資本合計(45.6%/207億9,800万円)
利益剰余金(36.3%/165億8,200万円)
現金預金(22.3%/101億8,600万円)
電子記録債務(21.2%/96億6,300万円)
工事未払金(18%/82億500万円)
固定資産合計(13.4%/61億100万円)
売上総利益合計7.5%/53億8,400万円
完成工事総利益7.3%/52億3,200万円
資本金(9.5%/43億2,400万円)
営業キャッシュフロー(41億9,200万円)
投資その他の資産合計(8.2%/37億6,400万円)
販売費及び一般管理費4.9%/34億9,700万円
投資有価証券(4.7%/21億6,600万円)
固定負債合計(4.6%/21億500万円)
有形固定資産合計(4.5%/20億7,200万円)
退職給付に係る負債(4.4%/20億1,500万円)
経常利益2.7%/19億3,900万円
電子記録債権(4.2%/19億3,600万円)
税金等調整前当期純利益2.7%/19億3,000万円
営業利益2.6%/18億8,700万円
未成工事受入金(3.2%/14億6,100万円)
当期純利益1.8%/13億2,100万円
建物構築物(2.8%/12億9,900万円)
土地(2.6%/12億500万円)
未成工事支出金(2.3%/10億6,800万円)
その他有価証券評価差額金(1.7%/7億8,200万円)
不動産事業等売上高1.1%/7億8,000万円
完成工事補償引当金(1.6%/7億4,300万円)
その他の包括利益累計額合計(1.6%/7億3,700万円)
退職給付に係る資産(1.6%/7億2,500万円)
機械運搬具及び工具器具備品(1.4%/6億5,300万円)
不動産事業等売上原価0.9%/6億2,800万円
法人税等合計0.8%/6億900万円
販売用不動産(1.1%/5億600万円)
繰延税金資産(1.1%/4億9,800万円)
法人税住民税及び事業税0.7%/4億8,700万円
賞与引当金(0.6%/2億8,300万円)
無形固定資産(0.6%/2億6,500万円)
不動産事業等総利益0.2%/1億5,200万円
法人税等調整額0.2%/1億2,200万円
工事損失引当金(0.2%/1億700万円)
短期借入金(0.2%/1億円)
営業外収益合計0.1%/9,200万円
未払法人税等(0.2%/7,900万円)
受取配当金0.1%/7,300万円
株式給付引当金(0.1%/4,100万円)
営業外費用合計0.1%/4,000万円
資本剰余金(0.1%/3,500万円)
支払手数料0%/3,100万円
長期貸付金(0.1%/2,600万円)
長期借入金(0%/1,900万円)
投資有価証券売却損0%/800万円
特別損失合計0%/800万円
受取利息0%/600万円
支払利息0%/300万円
貸倒引当金(-%/△300万円)
退職給付に係る調整累計額(-%/△4,500万円)
自己株式(-%/△1億4,300万円)
投資キャッシュフロー(△5億1,600万円)
財務キャッシュフロー(△10億900万円)
減価償却累計額(-%/△10億8,700万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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