日本リート投資法人 投資証券 【業種】 【市場】東証)
1年以上の長期にわたって使用する固定資産(建物・車・パソコンなど)を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
減価償却累計額の推移(単位:1,000円)
決算期 | 減価償却累計額 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2016年12月31日 | △41億61万1,000円 | - | 個別 | 日本 |
2017年6月30日 | △48億2,086万6,000円 | - | 個別 | 日本 |
2017年12月31日 | △53億6,347万2,000円 | - | 個別 | 日本 |
2018年6月30日 | △61億1,472万4,000円 | - | 個別 | 日本 |
2018年12月31日 | △305万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
2019年6月30日 | △612万2,000円 | - | 個別 | 日本 |
2019年12月31日 | △937万5,000円 | - | 個別 | 日本 |
2020年6月30日 | △1,341万8,000円 | - | 個別 | 日本 |
2020年12月31日 | △1,751万7,000円 | - | 個別 | 日本 |
2021年6月30日 | △2,162万5,000円 | - | 個別 | 日本 |
2021年12月31日 | △2,576万円 | - | 個別 | 日本 |
2022年6月30日 | △3,003万2,000円 | - | 個別 | 日本 |
2022年12月31日 | △3,433万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
2023年6月30日 | △3,882万1,000円 | - | 個別 | 日本 |
2023年12月31日 | △4,360万円 | - | 個別 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
日本リート投資法人 投資証券の貸借対照表から一部抜粋
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(単位:千円) |
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前期 (2023年6月30日) |
当期 (2023年12月31日) |
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その他 |
11,667 |
12,392 |
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流動資産合計 |
20,746,157 |
16,699,501 |
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固定資産 |
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有形固定資産 |
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建物 |
286,915 |
287,615 |
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減価償却累計額 |
△38,821 |
△43,600 |
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建物(純額) |
248,093 |
244,014 |
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工具、器具及び備品 |
184 |
1,066 |
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減価償却累計額 |
△21 |
△51 |
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工具、器具及び備品(純額) |
162 |
1,014 |
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信託建物 |
62,188,797 |
63,825,724 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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