東武住販 【業種】不動産業 【市場】東証スタンダード)
1年以上の長期にわたって使用する固定資産(建物・車・パソコンなど)を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
減価償却累計額の推移(単位:100万円)
決算期 | 減価償却累計額 | 増減率% | - | 会計基準 |
---|---|---|---|---|
2014年5月31日 | △1億8,524万8,000円 | - | 個別 | 日本 |
2015年5月31日 | △1億6,607万4,000円 | - | 個別 | 日本 |
2016年5月31日 | △1億838万6,000円 | - | 個別 | 日本 |
2017年5月31日 | △1億1,771万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
2018年5月31日 | △1億2,853万4,000円 | - | 個別 | 日本 |
2019年5月31日 | △1億4,012万2,000円 | - | 個別 | 日本 |
2020年5月31日 | △1億4,910万1,000円 | - | 個別 | 日本 |
2021年5月31日 | △1億3,057万円 | - | 個別 | 日本 |
2022年5月31日 | △1億4,487万4,000円 | - | 個別 | 日本 |
2023年5月31日 | △1億5,974万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
東武住販の貸借対照表から一部抜粋
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
(単位:千円) |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
前事業年度 (2022年5月31日) |
当事業年度 (2023年5月31日) |
|
|
その他 |
37,772 |
12,113 |
|||||||
|
|
流動資産合計 |
4,529,284 |
4,880,166 |
|||||||
|
固定資産 |
|
|
||||||||
|
|
有形固定資産 |
|
|
|||||||
|
|
|
建物 |
487,067 |
478,513 |
||||||
|
|
|
|
減価償却累計額 |
△144,874 |
△159,743 |
|||||
|
|
|
|
建物(純額) |
342,192 |
318,769 |
|||||
|
|
|
構築物 |
12,019 |
12,719 |
||||||
|
|
|
|
減価償却累計額 |
△8,452 |
△9,043 |
|||||
|
|
|
|
構築物(純額) |
3,567 |
3,676 |
|||||
|
|
|
車両運搬具 |
14,673 |
14,722 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年5月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
Copyright (c) 2014 かぶれん. All Rights Reserved. プライバシーポリシー