日本都市ファンド投資法人 投資証券 【業種】 【市場】東証)
1年以上の長期にわたって使用する固定資産(建物・車・パソコンなど)を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
減価償却累計額の推移(単位:100万円)
決算期 | 減価償却累計額 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2017年2月28日 | △4億695万4,000円 | - | 個別 | 日本 |
2017年8月31日 | △4億4,910万9,000円 | - | 個別 | 日本 |
2018年2月28日 | △4億9,196万1,000円 | - | 個別 | 日本 |
2018年8月31日 | △5億3,511万4,000円 | - | 個別 | 日本 |
2019年2月28日 | △5億7,795万7,000円 | - | 個別 | 日本 |
2019年8月31日 | △6億2,068万7,000円 | - | 個別 | 日本 |
2020年2月29日 | △6億6,281万6,000円 | - | 個別 | 日本 |
2020年8月31日 | △7億570万8,000円 | - | 個別 | 日本 |
2021年2月28日 | △7億4,875万7,000円 | - | 個別 | 日本 |
2021年8月31日 | △7億8,999万1,000円 | - | 個別 | 日本 |
2022年2月28日 | △8億2,553万9,000円 | - | 個別 | 日本 |
2022年8月31日 | △8億6,476万8,000円 | - | 個別 | 日本 |
2023年2月28日 | △8億9,952万4,000円 | - | 個別 | 日本 |
2023年8月31日 | △9億3,378万9,000円 | - | 個別 | 日本 |
2024年2月29日 | △9億8,334万8,000円 | - | 個別 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
日本都市ファンド投資法人 投資証券の貸借対照表から一部抜粋
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(単位:千円) |
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前期 (2023年8月31日) |
当期 (2024年2月29日) |
その他 |
1,603,319 |
1,658,405 |
流動資産合計 |
60,926,215 |
60,134,780 |
固定資産 |
|
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有形固定資産 |
|
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建物 |
2,486,839 |
3,944,027 |
減価償却累計額 |
△933,789 |
△983,348 |
建物(純額) |
1,553,050 |
2,960,679 |
構築物 |
66,137 |
85,985 |
減価償却累計額 |
△36,194 |
△37,752 |
構築物(純額) |
29,943 |
48,233 |
工具、器具及び備品 |
21,364 |
28,684 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年2月29日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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