日本電波工業 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)
確定給付制度の再測定の推移(単位:100万円)
決算期 | 確定給付制度の再測定 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2014年3月31日 | △2億8,700万円 | - | 連結 | 国際 |
2015年3月31日 | 2億9,700万円 | - | 連結 | 国際 |
2016年3月31日 | △2億9,600万円 | - | 連結 | 国際 |
2017年3月31日 | 1億6,600万円 | - | 連結 | 国際 |
2018年3月31日 | 8,400万円 | △49.4 | 連結 | 国際 |
2019年3月31日 | 9,600万円 | +14.3 | 連結 | 国際 |
2020年3月31日 | 1億7,600万円 | +83.3 | 連結 | 国際 |
2021年3月31日 | 4億5,900万円 | +160.8 | 連結 | 国際 |
2022年3月31日 | 5,400万円 | △88.2 | 連結 | 国際 |
2023年3月31日 | 3,800万円 | △29.6 | 連結 | 国際 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
日本電波工業の損益計算書から一部抜粋
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(単位:百万円) |
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注記 |
前連結会計年度 (自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) |
当連結会計年度 (自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) |
法人所得税費用 |
△535 |
1,327 |
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当期利益 |
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5,455 |
6,123 |
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その他の包括利益 |
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純損益に振り替えられることのない項目 |
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確定給付制度の再測定 |
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54 |
38 |
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 |
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67 |
18 |
振替のない項目に係る法人所得税 |
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△4 |
5 |
小計 |
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117 |
62 |
純損益にその後に振り替えられる可能性のある項目 |
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在外営業活動体の換算差額 |
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709 |
338 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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