日本ビルファンド投資法人 投資証券 【業種】 【市場】東証)
1年以上の長期にわたって使用する固定資産(建物・車・パソコンなど)を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
減価償却累計額の推移(単位:10億円)
決算期 | 減価償却累計額 | 増減率% | - | 会計基準 |
---|---|---|---|---|
2016年12月31日 | △655億3,899万7,000円 | - | 個別 | 日本 |
2017年6月30日 | △692億7,928万7,000円 | - | 個別 | 日本 |
2017年12月31日 | △712億2,334万円 | - | 個別 | 日本 |
2018年6月30日 | △748億1,691万円 | - | 個別 | 日本 |
2018年12月31日 | △784億4,135万円 | - | 個別 | 日本 |
2019年6月30日 | △812億4,068万8,000円 | - | 個別 | 日本 |
2019年12月31日 | △848億2,781万6,000円 | - | 個別 | 日本 |
2020年6月30日 | △884億1,540万5,000円 | - | 個別 | 日本 |
2020年12月31日 | △904億6,907万8,000円 | - | 個別 | 日本 |
2021年6月30日 | △912億6,913万円 | - | 個別 | 日本 |
2021年12月31日 | △881億8,716万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
2022年6月30日 | △924億1,609万1,000円 | - | 個別 | 日本 |
2022年12月31日 | △952億5,122万1,000円 | - | 個別 | 日本 |
2023年6月30日 | △923億8,793万2,000円 | - | 個別 | 日本 |
2023年12月31日 | △924億4,369万9,000円 | - | 個別 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
日本ビルファンド投資法人 投資証券の貸借対照表から一部抜粋
|
|
(単位:千円) |
|
第44期 (2023年6月30日) |
第45期 (2023年12月31日) |
その他 |
631,761 |
634,970 |
流動資産合計 |
10,922,046 |
19,785,835 |
固定資産 |
|
|
有形固定資産 |
|
|
建物 |
277,089,869 |
269,235,233 |
減価償却累計額 |
△92,387,932 |
△92,443,699 |
建物(純額) |
184,701,937 |
176,791,534 |
構築物 |
3,736,284 |
3,719,320 |
減価償却累計額 |
△2,194,880 |
△2,223,382 |
構築物(純額) |
1,541,403 |
1,495,938 |
機械及び装置 |
2,356,101 |
2,305,720 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
Copyright (c) 2014 かぶれん. All Rights Reserved. プライバシーポリシー