NTT都市開発リート投資法人 【業種】 【市場】東証)
1年以上の長期にわたって使用する固定資産(建物・車・パソコンなど)を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
減価償却累計額の推移(単位:100万円)
決算期 | 減価償却累計額 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2016年10月31日 | △219億5,531万8,000円 | - | 個別 | 日本 |
2017年4月30日 | △232億4,991万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
2017年10月31日 | △245億8,720万8,000円 | - | 個別 | 日本 |
2018年4月30日 | △253億8,428万8,000円 | - | 個別 | 日本 |
2018年10月31日 | △267億1,140万8,000円 | - | 個別 | 日本 |
2019年4月30日 | △271億6,828万4,000円 | - | 個別 | 日本 |
2019年10月31日 | △285億1,255万7,000円 | - | 個別 | 日本 |
2020年4月30日 | △298億6,540万2,000円 | - | 個別 | 日本 |
2020年10月31日 | △310億9,894万9,000円 | - | 個別 | 日本 |
2021年4月30日 | △324億4,646万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
2021年10月31日 | △335億989万9,000円 | - | 個別 | 日本 |
2022年4月30日 | △9,103万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
2022年10月31日 | △2億416万4,000円 | - | 個別 | 日本 |
2023年4月30日 | △3億1,955万5,000円 | - | 個別 | 日本 |
2023年10月31日 | △4億3,841万円 | - | 個別 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
NTT都市開発リート投資法人の貸借対照表から一部抜粋
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(単位:千円) |
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前期 (2023年4月30日) |
当期 (2023年10月31日) |
その他 |
54,303 |
364 |
流動資産合計 |
19,356,365 |
21,361,987 |
固定資産 |
|
|
有形固定資産 |
|
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建物 |
6,663,660 |
6,703,792 |
減価償却累計額 |
△319,555 |
△438,410 |
建物(純額) |
6,344,104 |
6,265,381 |
構築物 |
19,760 |
20,609 |
減価償却累計額 |
△869 |
△1,169 |
構築物(純額) |
18,890 |
19,439 |
機械及び装置 |
6,363 |
6,363 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年10月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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