株価は需要と供給のバランスによってきまります。
上場企業が資金調達のために発行した株は、証券取引所を介して自由に売買することができます。
株を買いたい人が売りたい人よりも多ければ株価は上がり、株を売りたい人が買いたい人よりも多ければ株価は下がります。
オークションにモノを出品したとき、買いたい人が多いときは一番高い値をつけた人が落札します。買いたい人がいなければ価格を下げて買い手を募ります。
株価もモノの需給と同じように買いたい人と売りたい人のバランスで価格が決まります。
株価は、会社の業績や世界情勢、政府の政策、経済指標、市場参加者の思惑などで上下します。
日々のニュースが株価にどう影響するのかを予測し、市場参加者の心理を読み取りながら買いや売りのタイミングをはかります。
株価が上下する要因には次のようなものがあります。
会社の業績や経済状況がよくなると思う様なニュースが流れたときは、将来の業績への期待が高まって株価が上がります。
株価は企業の将来を先取りして動くので、過去の業績よりも将来の業績予想が注目されます。業績予想が上方修正されるとサプライズで株が買われることがあります。
市場をにぎわす新製品を発表した企業や政府が発表した成長戦略に沿った銘柄にも、将来への期待から買いが集まりやすい。ただし一過性のテーマ株は短期間で利益確定の売りが出ることも多い。
発表された経済指標（GDP、機械受注実績、鉱工業生産指数など）がよくても、織り込み済みであれば株価は上がらないことがある。株価は会社の将来を予測して動くので、投資家が事前に経済指標が良い結果がでるものと予測して株価に織り込んでいるからです。
日銀の金融政策によっても株価が動くことがあります。
金利が上がれば、預貯金や債券の利回りが上がるので株式投資へ回していた資金を預貯金や債券に回す人が増え株価が下落することがあります。
逆に金利が下がれば、預貯金や債券の利回りが下がるので株式投資に資金が回りやすく株価上昇要因となることがあります。また金利が下がれば企業が設備投資をしやすくなり景気が良くなる。住宅ローンが組みやすくなるので住宅などの需要が増えるといったメリットがあります。
ただし銀行や保険といった金融セクターは、国債の運用が難しくなることによる業績悪化懸念から売られることが多い。日銀がマイナス金利を導入したはメガバンクや地銀を中心とする金融株が軒並み売られる展開となりました。
日本は貿易黒字国のため為替の動きも株価に大きな影響を与えます。円高が進むと、海外では円製品の価格が上がって海外製品との価格競争で不利な状況に追い込まれるため自動車セクターや電機セクターといった輸出関連銘柄を中心に売りが広がります。